三菱自､EV向け電池の調達戦略で抱えるジレンマ GSユアサなどと出資､電池製造子会社が焦点に

電動車の販売比率目標ではこれまで2031年3月期50％としていたが、新たに2036年3月期100％を掲げた。三菱自は世界で初めての乗用EVとなる「i-MiEV（アイミーブ）」（2021年3月生産終了）を2009年に投入するなどEVでは先行組だった。ただ、道のりは険しい。そもそも三菱自の電動車販売台数（2022年3月期）は4万3021台、世界販売に占める電動車の比率は4.5％にとどまる。

「リチウムエナジーはこのままでいいのか」

三菱自にとって、現在最も難しい選択を迫られているのは電池の調達戦略だ。

「リチウムエナジージャパンをどうするんだ。このままでいいのか」。三菱自関係者によると昨年以降、開発陣の中では電池調達の議論をする中で、GSユアサや三菱商事と共同出資する電池メーカーであるリチウムエナジーの処遇が焦点になっているという。リチウムエナジーは、三菱自のアイミーブ向け電池を供給。軽商用EV「ミニキャブ-MiEV」やプラグインハイブリッド車「エクリプスクロス」の電池を供給するなど三菱自の電池戦略を支えてきた。