「結婚前の同棲」が人気?勝手に始めるのはNGな訳 2LDKが主流「住まい選び」で注意したいこと

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さらに、同棲のために新たに賃貸住宅選びをする際には、初期費用がかかる。最近は「礼金」が不要の賃貸物件も増えているが、礼金と「敷金」(賃料や補修費用などの支払いを担保するもの)、「仲介手数料」(仲介会社を通した場合)、「保険料」(火災保険料など)のほか、「鍵交換費用」などが必要となったりするので、ある程度のまとまった額が必要だ。

この初期費用について、アットホームの調査を見ると、家賃と同じように折半が最多であるものの、やはり男性の負担が多いことがわかる。

(出所)不動産情報サイト アットホーム「先輩カップルに聞く!初めての同棲マニュアル」

同棲が始まると、毎月の生活費がかかるようになる。先ほどの「4MEEE」の調査結果を見ると、家賃の負担割合はやはり男性のほうが多いのだが、生活費となると折半に近くなっている。2人の収入によっても異なるだろうが、家賃や初期費用は男性の負担が多く、生活費は折半するといったケースが多いようだ。

(出所)「4MEEE」の「同棲に関するアンケート」(2022年3月調査)

同棲中のルールもある程度は必要

一緒にいたいと思うから同棲しようとなるのだろうが、それぞれの生活時間や生活習慣は違うものだ。住まいに関わる費用の負担のほかにも、共同生活をするうえでのルールを定めておくことが望ましい。

例えば家事の負担は、どちらかに負担が多くかかってしまうと、同棲が長く続かない要因にもなりかねない。ある程度のルールは決めたほうがいいだろう。食事を2人分用意したのに、パートナーが飲みに行ってしまったということも起こりうるので、最低限どういったときに連絡をするかを決めるのもいいだろう。

こうした生活や感覚のズレをルールという形で繕いながら、同棲生活を続けられるかどうかが、結婚という次のステップに進むかどうかの判断材料になるはず。そういう意味で、結婚の準備として同棲を経験するのは、合理的な考え方だと昭和の世代の筆者は思う次第だ。

山本 久美子 住宅ジャーナリスト

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やまもと くみこ / Kumiko Yamamoto

早稲田大学卒業。リクルートにて、「週刊住宅情報」「都心に住む」などの副編集長を歴任。現在は、住宅メディアへの執筆やセミナーなどの講演にて活躍中。「SUUMOジャーナル」「All About(最新住宅キーワードガイド)」などのサイトで連載記事を執筆。宅地建物取引士、マンション管理士、ファイナンシャルプランナーの資格を有す。

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