米国株が下落するなら日本株を買うチャンスだ 日経平均株価の年内の戻りはいくらになるのか

アメリカの株価は今後も大きく変動しそうだ。冷静に見極めたい（写真：ブルームバーグ）

私は前回の記事｢日経平均は8月が『戻りの限界』になる懸念がある｣（8月18日配信）の中で、「日経平均株価は2022年内に3万円までは届かないかもしれない」と予測した。

8月中旬以降の株価下落は「想定通り」

経緯を含む結果はどうだったか。このときの要旨を述べつつ、足元の相場までを検証してみたい。

私は、8月に入って株価が急騰した際、「あくまで弱気（ベア）相場のリバウンド（短期的な反発）にすぎない」とみて、夏のラリー（上昇相場）は6月中旬からの約2カ月の上昇で終わり「下落するタイミングが近づいているようにみえる」とした。

そして「今後のアメリカ市場は9月20～21日に開催されるFOMC（連邦公開市場委員会）での利上げ継続・金融引き締め（QT）本格化を意識する」とみて、「ズバリ株価下落に転ずる」と予想。日本株も「アメリカ株下落の影響は免れず、いったんは下落に転じる」とした。

足元（9月18日現在）では、上述したような展開となっている。日経平均株価はいったん9月7日に安値2万7268円をつけてから自律反発したものの、株価は再度急落している。

今後のポイントは、少なくとも「今週もさらに下落するかどうか」だ。改めて、これまでの流れを確認するため、日経平均株価で振り返ってみよう。

日経平均株価は6月20日の安値2万5520円から、アメリカのインフレ懸念後退などにより上昇に転じた。その後、8月10日に発表された7月のCPI（消費者物価指数）を受けて、インフレ懸念後退の期待がさらに高まった。海外投資家による先物の買い戻し（短期資金）というテクニカルリバウンドで株価は急騰した。だが、需給が落ち着くと、予想どおり、8月17日の高値2万9222円でピークをつけた（6月20日安値からは3702円上昇）。

この後、下落に転じたきっかけは同月25～27日に開催されたジャクソンホール会合だ。同会合におけるジェローム・パウエルFRB（連邦準備制度理事会）議長のタカ派発言直後から、下げに拍車がかかった。

私はパウエル議長の発言は特にぶれておらず、依然中立的だとみている。だが、このときは大きく楽観に傾いていた「勝手ハト派」の株式市場関係者には、パウエル発言や欧州中銀幹部の発言などが「タカ派」に映ったようだ。結局、欧米市場を中心に株価は急落。日経平均株価も9月7日の安値2万7268円までいったん大幅に下落した。