｢米国株が不調なら日本株も一緒に下落｣は本当か ｢日本株が優位の時代｣が来てもおかしくない

アメリカは今後景気後退に陥り、結局は日本株もその影響を大きく受けるのだろうか（写真：ブルームバーグ）

アメリカの株式市場で、根強く残っていた楽観論が吹き飛んでしまった。8月26日に行われたジャクソンホールでのジェローム・パウエルFRB（連邦準備制度理事会）議長の講演後、同国のリセッション（景気後退）入りへの警戒が一段と強まった。

市場が一部で期待していた「今後の利上げの減速、来年の利下げ予想」は完全に否定された格好だ。しかも、FRBは9月からQT（量的引き締め）を強化。資産の圧縮幅は月950億ドルと、従来の2倍になる予定だ。金融当局はリセッションも辞さない覚悟で物価高騰を抑えにかかる姿勢が明確だ。

アメリカは今後「低成長＋失業率悪化」が長期化？

同国の株式市場にとっては「お先真っ暗闇」で、「年末相場どころか、来年の相場をどう乗り切ったらいいのか」と、投資家の不安はピークに達しているという。そんな中で、これから来るアメリカ株の相場を、兜町では「グロースリセッション相場」と予測する向きがある。

グロースリセッションとは、「完全なリセッションには至らないものの、低成長と失業率の悪化が長期間続く状況」を指す。筆者の知る限りでは、今回の局面では、ニッセイ基礎研究所の窪谷浩氏が5月に「米国はリセッションを回避できるだろうが、成長率は鈍化し、2023年末には経済成長率が潜在成長率を下回る『グロースリセッション』といわれる状況になりかねない」という見方を示したのが最初だったように思われる。

窪谷氏の見方はすぐに兜町でも話題になり、最近では三井住友DSアセットマネジメントのレポートなども、窪谷浩氏とほぼ同様の見方を示している。