日経平均株価は「超重要ゾーン」を突破できるか 3万円回復には超えなくてはならない「厚い壁」
前回のコラム「参院選与党圧勝後、日本株が『勝負週』になる理由」では、「日経平均株価が6月20日の2万5771円で底を打っていなければ、夏のラリーも、年末高もない。6月20日を陰の極にするためには、直近の高値である6月28日の2万7049円を抜かなければならない。『2万7049円が勝負ポイントだ』」とした。
なぜ日経平均は重要な2万7049円を突破できたのか
時間はかかったが、日経平均株価は7月13日からの7連騰の中、21日にこの勝負ポイントを抜いた。
この7連騰を移動平均線との関係で見ると、連騰2日目の14日に短期線の代表である25日移動平均線を抜き、連騰4日目の19日に代表的中期線の75日移動平均線を抜き、連騰5日目の20日に代表的長期線の200日移動平均線を抜いた。そして、連騰7日目となった22日の「総合乖離」(25・75・200日移動平均乖離率の合計)は+10.1%と、6月10日以来の2桁乗せとなった。
明確な買い材料がない中で、この予想外の強さは何なのか。今後の持続性のあるなしを含めて、しっかり検証することが重要だ。
結局、日経平均株価は5連騰目の20日の718円高で、なかなか抜けなかった2万7049円を一気に抜いたわけだが、この原因を作ったのが前日19日のアメリカ株の動きだった。
19日のNYダウ工業株30種平均は前日比754.44ドル(2.43%)高の3万1827.05ドル、ナスダック総合株価指数も同353.10ポイント(3.11%)高の1万1713.15ポイントと大幅反発。さらS&P500種指数も同2.76%高となった。この日のアメリカ市場に何があったのか。
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