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「88%が自己理解、78%がメンタルケア」に効果があったAIアプリの正体 学校で実証実験「AIジャーナリング」の可能性

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質問への回答(イメージ写真左)と自由記述を1週間繰り返し、強制しない形でログ(イメージ写真中央・右)を提出してもらった。「とくに質問は回答しやすいようで記入が多く、言語化が促進された」と牛込氏は話す
(画像:ミッドナイトブレックファスト提供)

「自分をさらけ出すのはハードルが高いかなと思っていたのですが、意外にも普通に自己開示をして話していました。探究授業の密度も変わり、お互いに共感しやすくなったのか、相手の考えを理解したうえで、自分の意見を言える姿勢が生まれていると感じます」

今回、活用方法は各学校に任せたが、最も自己理解力の向上やメンタルケアの効果が高く出たのは、牛込氏のように学校生活に組み込むスタイルだったという。「今後学校には、授業やホームルームで使う形を推奨していきたい」と岡橋氏は話す。

同社は、2022年度も学校共同プロジェクトを継続し、『muute for school』の開発を進める考えだ。参加校の教員や生徒と丁寧に対話しながら、学校生活をよりよくするためのプロダクト改善や効果的な利活用の方法を模索していく。

実証実験で確かな手応えを感じた追手門学院高等学校は、22年度に新設した「創造コース」の生徒全員にmuuteを導入。他の参加校からもポジティブな感想が多く、学年単位での導入を決めた学校もあるという。また、新たに参加する私立校も増えた。

「今後は公立校を含めより多くの生徒に届けられるよう、教育委員会などにもアプローチしていきたい。大学からもお声がけいただいているので、大学生向けにも何かできないかと検討しています」(岡橋氏)

ただ、大切なのはあくまでもmuuteというツールを教育現場に役立てることであり、データの扱いについては慎重に考えていくという。

「集団でmuuteを使うと組織としての傾向やクラスの状態などが見えてくると思うので、ログの活用は検討していきます。ただし、プライバシーを含め、関わる人全員が気持ちよい形での活用が条件。当社は大前提として投稿の生データは見ないようにしており、今後もそのポリシーは変えません。生徒、学校、先生と、立場によって異なるニーズや課題を特定したうえで、集合データの活用を進めたいと思います」(喜多氏)

(文:田中弘美、注記のない写真:追手門学院高等学校提供)

東洋経済education × ICT編集部

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