トヨタ 生存の条件 »»Part1 走り出した巨象

IT企業がなだれ込み、自動車ビジネスの激変は必至。「生きるか死ぬかの戦いが始まっている」として、グループの総力結集と連携強化に動きだしたトヨタ。豊田章男社長は巨艦をどこへ導くのか。

週刊東洋経済 2018年3/10号
書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。

特集「トヨタ 生存の条件」の他の記事を読む

「EVの基盤技術の考え方は、日本の自動車メーカーである程度共有しませんか？　バラバラでなく一つのベースがあれば、部品会社も含めて力を無駄に分散させなくて済みます」──。

トヨタ自動車が、出遅れたEV（電気自動車）開発を加速させている。トヨタ幹部は昨年秋、SUBARUを訪ねて提案した。SUBARU幹部は「そのとおりですね」と了承。同じ時期、トヨタはスズキにも頭を下げ、子会社のダイハツ工業と日野自動車からも了承を得た。

トヨタが昨年9月にマツダ、デンソーとともに設立したEVの基盤技術開発の新会社「EV C.A. Spirit」（EVCAS）はトヨタ18人、マツダ16人、デンソー2人に加え、今年1月から先の4社（SUBARU、スズキ、ダイハツ、日野）が加わり、総勢約60人のエンジニアが集結。オールジャパンの大連合へと進化した。複数の自動車メーカーやサプライヤーが開発初期の段階から協力するのは異例だ。それだけ競争環境が厳しいことの裏返しでもある。