昨年の東京モーターショーで握手を交わす豊田章男社長（右）とマツダの小飼雅道社長（撮影：尾形文繁）
出資比率は5％ながら、派遣するエンジニアの数はトヨタ自動車とほぼ同じ──。
トヨタが90％出資し、EV（電気自動車）の基盤技術開発のために昨年9月に立ち上げたEV C.A. Spirit（EVCAS）で、マツダが存在感を放っている。EVCASの取締役はすべてトヨタの役員だが、「EV共同技術開発リーダー」という役職を任されているのはマツダの藤原清志専務だ。
世界的な規制強化への対応でEVが必要とはいえ、グローバルの販売量に占める比率は現状で1％にも満たない。各国や各地域でニーズが異なるため、2020年以降にトヨタグループが本格展開するEVは、乗用車からトラックまで、車種がかなり多くなると予想されている。
これらの車を別々に開発していたのでは、費用も時間もかかって効率が悪い。1車種当たりの販売台数が少なければコスト倒れになりかねない。そこで生きてくるのが、マツダが得意とする多品種少量生産のノウハウである。
この記事は有料会員限定です。
（残り 2051文字 です）
ログイン(会員の方はこちら)
有料会員登録
【4/30(水)まで】 年額プラン2,000円OFFクーポン 配布中！
詳細はこちらから
東洋経済オンライン有料会員にご登録いただくと、有料会員限定記事を含むすべての記事と、『週刊東洋経済』電子版をお読みいただけます。
- 有料会員限定記事を含むすべての記事が読める
- 『週刊東洋経済』電子版の最新号とバックナンバーが読み放題
- 有料会員限定メールマガジンをお届け
- 各種イベント・セミナーご優待
トピックボードAD
有料会員限定記事
無料会員登録はこちら
ログインはこちら