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超高層マンションは廃墟化するリスクが大 維持修繕コスト高、経年後は中古市場で敬遠も

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20階建て以上の超高層マンションの建設ラッシュが続いている。2000年代に入って急増。今後の計画まで含めると、全国で1500棟超、戸数にして40万戸超えが確実だ。

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(注)20階以上。2016年以降は予定 (出所)不動産経済研究所調べ(2016年3月末現在)

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長周期地震動への 脆弱性が示された

そんな人気の超高層マンションについて国は、昨年6月に驚くべき警告を発した。既存の超高層建築物の耐震性に疑わしいものがあり、検証と対策を促すというものだ(国土交通省「超高層建築物等における南海トラフ沿いの巨大地震による長周期地震動への対策について」)。

キーワードは長周期地震動。巨大地震で生じる、ゆっくりとした大きな地面の揺れだ。関東、静岡、中京、大阪の4地域について地盤の評価を行い、南海トラフ沿いの巨大地震で予想される長周期地震動に脆弱なエリアを3段階に色分けして示した。予想される地震動が、建設時の想定を上回る可能性があるのだという。

建物が倒壊するまでには「強度的に一定の余裕があると推察される」としつつも、「建物の設計者など専門家への相談」を呼びかけている。

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