「わが家は年収○○○万円なのですが、いくらまで幼児教育に使っていいですか」。そんな相談を受けることがある。
親として、幼児期の教育にはおカネをかけたくなるものだ。親にとって子どもはみな“天才”に見える。のみ込みが早く、習い事をさせればすぐに上達する。「うちの子も将来、フィギュアスケートの浅田真央ちゃんや、テニスの錦織圭くんみたいに活躍するかしら」と、期待を抱いてしまう。また、多額の教育費をかけることが、子どもに対する親の責任や愛情の証しだと考える親もいる。
大学入学前までに500万円貯める
文部科学省の調査によれば、幼稚園期(3~5歳)にかかる教育費の平均は下表のとおり。幼稚園に支払う保育料や給食費、園外での習い事などの費用を含め、公立では年間約23万円、私立では同49万円の支出だ。
だがこの数字は、ここまでなら教育費をかけてもいいことを示すものではないし、「みなここまで教育費をかけているのだから、うちもかけなきゃ」と、親にプレッシャーを与えるものでもない。あくまでも平均値だ。たとえば都市部と地方では大きな隔たりがあるし、そもそも各家庭によって懐事情はまちまちだ。
この記事は有料会員限定です。
東洋経済オンライン有料会員にご登録頂くと、週刊東洋経済のバックナンバーやオリジナル記事などが読み放題でご利用頂けます。
- 週刊東洋経済のバックナンバー(PDF版)約1,000冊が読み放題
- 東洋経済のオリジナル記事1,000本以上が読み放題
- おすすめ情報をメルマガでお届け
- 限定セミナーにご招待
無料会員登録はこちら
ログインはこちら