太陽電池事業は、今後数年で格付け評価上の比重が一段高まる可能性《スタンダード＆プアーズの業界展望》

信用力評価上の重要性は今後一段と高まる

今後、太陽電池事業が各社の収益や設備投資に占める割合は高まる見通しであるが、現時点では同事業へのエクスポージャーは他の主力部門に比べて限定的で、信用力への影響度は一定範囲にとどまっている。実際、各社の太陽電池部門の全体の売上高に占める比率は、シャープで約５．５％、三洋電機で約４．６％と低水準にある（０９年３月期ベース）。

ただし、今後各社とも全体の収益や設備投資に占める同事業の割合が高まる方向にあることから、信用力評価でもその重要性は着実に増すとみている。事業リスク評価上のポイントは、（１）コスト競争力、（２）製品の差別化要因、（３）太陽電池事業の地理的分散、財務リスク面では、（１）太陽電池事業に対するリスク許容度、（２）投資方針と回収の見通し--などである。

特に、技術面での優位性や早期の量産体制の確立などによって、相対的に高いコスト競争力を持つことができるか、地域分散により特定国の政策変更に大きな影響を受けないグローバルな事業構造が構築できているか--などの点は重要な観点である。

イタリア最大の電力会社エネル社との合弁で、将来的に、太陽電池の生産から独立発電事業までを一貫して手掛けようというシャープの戦略については、コストコントロールの強化や継続的な販売先の確保を通じて、同社の太陽電池事業でのキャッシュフローの安定性向上を実現できるかがポイントと考えている。