北米発の異変、デジカメ市場が想定外の大減速

b>潮目は変わったのか--。相次いで発表される各社の１０～１２月期業績。連続増益を記録してきたデジタルカメラメーカーがそろって、ある“異変”を口にし始めた。
(週刊東洋経済2月23日号より）

　「一部メーカーの流通在庫がかさみ、値崩れを起こした」。北米市場におけるコンパクトデジタルカメラの販売がこれまでにない厳しさを見せている。各社公表の実績は想定を下回るものばかり。カメラ映像機器工業会（ＣＩＰＡ）によると、北米向けコンパクトデジカメの昨年１２月の出荷台数は前年比６・２％減の１３７万台。クリスマス商戦は本来書き入れ時だけに、減速感が際立つ。

　やはり不調の要因はサブプライムローン問題に端を発する景気の減速。また、「昨年前半は需要前倒しによる好調が続いていたが、後半はその反動が重なった」（テクノ・システム・リサーチ研究員・大森鉄男氏）との指摘もある。実際、ＣＩＰＡの２００７年北米向け出荷台数見通し（昨年１月時点）は５・７％の成長と堅めだったが、上期は前年に比べ３４％もの大幅増を記録していた。

　北米減速の影響をもろに受けたのはオリンパス。今期は中間決算までに、デジカメ事業（映像事業）の好調を主因として通期業績予想を２度にわたり上方修正してきた。が、４日発表の第３四半期では一転、下方修正を余儀なくされた。１０～１２月期、欧米でコンパクトデジカメの販売が不振を極め、販売台数が計画を５０万台も下回る３０８万台に終わったのだ。「サブプライムの影響がここまで出るとは思わなかった」（川又洋伸経理部長）と表情は暗い。

部品メーカーも警戒感

　コンパクトタイプで世界１位のキヤノンも、１０～１２月期の実績は計画を４０万台下回る７２０万台となった。「欧米で年末商戦が思ったほど盛り上がらなかった」（大澤正宏常務）と苦戦は想定外だったようだ。このほか、富士フイルムやカシオ計算機、ペンタックスなども北米での年末商戦が計画を割ったとみられる。各社とも、直前ではコンパクトデジカメ出荷台数を上方修正していただけに「意外感」が強い。