韓国サムスン､｢TV用液晶から撤退｣の背景事情 中国勢が席巻､代わりに大型有機ELで攻勢

BOEのほか家電メーカーTCL傘下のFPDメーカー「CSOT」（チャイナスター）やスマホ向け液晶で世界シェア2位の「天馬微電子」など、他の中国メーカーにも多額の補助金や税の優遇措置などが出されている。これら中国メーカーの攻勢によってFPDは供給過剰に陥り、パネル価格は下落。イギリスの調査会社IHSマークイットによると、2019年のテレビ用パネルの価格は前年比3～4割も下落した。

FPD価格が低迷し、採算改善が見込めない中、サムスンは液晶パネル生産からの撤退に動いた。2019年10月、サムスンを率いる李在鎔副会長はソウルから南に約80キロメートル離れた牙山事業所で、ディスプレイ事業に関する新規投資の発表会を開催。量子ドットディスプレイに総額13兆1000億ウォン（約1兆1800億円）を投資すると発表。液晶パネルの生産ラインを一部停止したうえで、サムスンが独自に改良した「量子ドット（QD）有機EL」の生産ラインに転換する方針を示した。

LGの牙城「大型有機EL市場」を攻める

QD有機ELは、液晶に代わって自社向けテレビに採用される。液晶パネルの価格下落に伴い、テレビの販売価格も下落しているが、高精細なGD有機ELを使ったテレビを投入することで付加価値を高め、ライバルであるLGと差別化して対抗することを意図している。