投資信託は、本当に「長期保有」が正しいのか

敏腕ファンドマネジャー大島和隆氏に聞く

「投資信託は長期保有をしていれば安心」。これは本当だろうか(写真:tomos/PIXTA)
「つみたてNISA」がスタートしたことで、再び注目を集める投資信託。少しでも自分の資産を増やすためには、上手な選び方・使い方をしたいものだ。「投資信託は長期で保有する」、「信託報酬の低いものを選ぶ」、「定額積み立てで、ドルコスト平均法の効果を得る」などが、投資信託で資産形成するための「常識」とされているが、これらは本当に正しいのだろうか。国内外の株式等に投資するアクティブ運用のファンドマネジャーや、運用会社の社長を務めた大島和隆氏に話を聞く。

なぜアクティブ投信では長期保有が通用しないのか

私が銀行系投資信託会社のファンドマネジャーを務めていたのは、12年ほど前のことですが、今は当時に比べて投資信託に関して情報発信をしている人が格段に増えており、隔世の感があります。

ただ、さまざまな人の意見を拝聴して時々思うのは、「本当に投資信託の運用の現場を理解したうえでの発言なのか」ということです。正直、メディアなどを通じて流布されている「投資信託の常識」には、いささか疑問を覚えるものも少なくありません。

たとえば、「投資信託は長期保有が鉄則」。これは金科玉条のように言われていますが、アクティブ運用の投資信託には通用しません。なぜなら、20年、30年という長期にわたって運用することを前提にして設計されていないからです。

というよりも20年先、30年先も、市場動向に普遍的に適合できる運用スキーム(枠組み)や商品設計を、運用する人も、商品を企画・設計する人も描き切れないというのが、正直なところでしょう。

たとえば今から30年前の1988年当時、その後に日本経済が「失われた20年」と言われる長期停滞を経験することなど、誰が想像できたでしょうか。変化の激しい時代だけに、今は10年先を見通すのさえ難しい。10年前といえば、2008年。この頃、携帯電話はまだガラケーが中心でしたが、今はスマートフォンが全盛です。しかも、ガラケーの頃は通話がメインでしたが、今はスマートフォンで電話をかけている人の方が少数でしょう。基本的に、スマートフォンを介したコミュニケーションは、SNSを通じて行われています。

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