原油高が家計を直撃　視界不良の海外旅行、国内は安近短へ回帰

　夏休みの海外旅行にブレーキがかかっている。

７月上旬、ＪＴＢが発表した今年の夏休み（７月１５日～８月３１日）の旅行動向見通しによると、海外旅行人数は２２５万人と前年比７％減の見込み。１９９０年以降では、ＳＡＲＳが発生した２００３年、同時多発テロの影響が残った０２年に次ぐ落ち込みだ。

とりわけ中国は３６・６％減と、大幅に後退。今年に入り、食品問題などでイメージダウンが続いたうえ、８月８日から始まる北京五輪に絡み、同方面への旅行を手控える動きが広がっている。五輪観戦ツアーも数が限られ、恩恵にあずかる旅行会社はごくわずかとなっている。

もともと「オリンピックの年は海外旅行は苦戦する」（業界関係者）のが通り相場。これに加え、今夏の旅行トレンドは「節約志向」。需要期の夏休みに、旅行業界は厳しい商戦を迫られそうだ。

燃油サーチャージが重し　格安商品に人気が集中

グアム４日間が燃油サーチャージ込みで２万９８００円から--。６月末、格安航空券首位のエイチ・アイ・エス（ＨＩＳ）が関東圏でこんな商品を売り出した。

燃油サーチャージとは、航空会社が燃油価格の一部を乗客から徴収する料金。航空会社によって料金は異なるが、行き先ごとに運賃とは別に一律に徴収される。グアム往復では２万１０００円（日本航空の場合）。つまりこの商品の正味の旅行代金は８８００円という計算になる。「お客様はわずかの価格差にも敏感に反応するようになった」（宮本秀樹・関東営業販売グループリーダー）。この商品は３分足らずで、１０００人の予約でいっぱいになった。

この燃油サーチャージは、海外旅行の重しとなっている。今年に入り、燃油サーチャージは原油高騰に歩を合わせて急速に上昇。たとえばハワイは往復で４万円（日航）が、運賃と別途必要になる。昨夏のハワイ向けが１万７４００円だから、倍以上の負担増だ。ハワイに限らず海外旅行の全方面で、昨夏に比べ２倍強まで膨れ上がっている。

サーチャージは子どもも同額かかるため、夏休みの中心顧客となる「ファミリー層の出足が鈍い」（ＪＴＢ）。好調だったＪＴＢ首都圏でも、４～６月の旅行取扱高は前年並みと伸び悩んだ。海外旅行の申し込みは増えたが、出発時にサーチャージが一段と上昇するのを懸念して、キャンセルも同様に増えたという。