日経平均は欧米株安など受け小幅続落 後場は下げ渋り一時上昇に転じる場面も

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東証33業種別では、9業種が上昇し、下落は24業種。上昇率トップは電気・ガスの2.66%で、これに小売り、繊維が続いた。一方、下落率トップは紙・パルプの3.17%で、以下、不動産、輸送用機器、ゴム、銀行が続いた。

ユニクロ、ソフトバンクが値を戻す

東証1部の42.1%に当たる723銘柄が値上がりし、50.5%に当たる867銘柄が値下がり。変わらずは127銘柄だった。個別ではイオンモール、乃村工藝社が急落し、オリンパスの下げもきつく、トヨタ、ホンダ、スズキなど輸出関連株も下げた。反面、ファナックやコマツ、キヤノンが買われ、新日本科学、石塚硝子の上昇率が目立った。前場の相場の足を引っぱったファーストリテイリングとソフトバンクは、後場に前日終値と同値まで戻し取引を終えた。

本日の日経平均は後場に急速に下げ渋ったことから、「ようやく底値固めの段階に入ってきた」(大手証券)との見方もあるが、このところエネルギーがやや細ってきている点は気掛かり。また、今後もいくつか重要なイベントが控えている。当面は、14日の株価指数先物とオプションのSQ(特別清算指数)算出、さらには18~19日の米FOMC(連邦公開市場委員会)などが注目されそうだ。

柿沼 茂喜 東洋経済 記者

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かきぬま しげき / Shigeki Kakinuma

入社以来、一貫して記者として食品・外食、金融・証券、電力・ガス・石油、流通、精密機器、総合電機、造船・重機などの業界を担当。この間、『週刊東洋経済』『会社四季報』『金融ビジネス』の各副編集長、『株式ウイークリー』編集長、編集局次長などを経て現職。

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