日経平均は欧米株安など受け小幅続落 後場は下げ渋り一時上昇に転じる場面も

東証33業種別では、９業種が上昇し、下落は24業種。上昇率トップは電気・ガスの2.66％で、これに小売り、繊維が続いた。一方、下落率トップは紙・パルプの3.17％で、以下、不動産、輸送用機器、ゴム、銀行が続いた。

ユニクロ、ソフトバンクが値を戻す

東証１部の42.1％に当たる723銘柄が値上がりし、50.5％に当たる867銘柄が値下がり。変わらずは127銘柄だった。個別ではイオンモール、乃村工藝社が急落し、オリンパスの下げもきつく、トヨタ、ホンダ、スズキなど輸出関連株も下げた。反面、ファナックやコマツ、キヤノンが買われ、新日本科学、石塚硝子の上昇率が目立った。前場の相場の足を引っぱったファーストリテイリングとソフトバンクは、後場に前日終値と同値まで戻し取引を終えた。

本日の日経平均は後場に急速に下げ渋ったことから、「ようやく底値固めの段階に入ってきた」（大手証券）との見方もあるが、このところエネルギーがやや細ってきている点は気掛かり。また、今後もいくつか重要なイベントが控えている。当面は、14日の株価指数先物とオプションのＳＱ（特別清算指数）算出、さらには18～19日の米ＦＯＭＣ（連邦公開市場委員会）などが注目されそうだ。