回答者のうち、「ニデックの質問状への回答は不十分」との割合は97％、「ニデックの買収で企業価値は向上しない」は同94％、「ニデックの買収は企業理念に悪影響」は同85％。いったい何がここまで態度を硬化させたのか。
まず初手の印象が良くなかった。ニデックがTOBを表明したのは、仕事納めに当たる2024年12月27日。事前の接触もなく、牧野フライス側は「寝耳に水」だった。加藤書記長は「従業員とその家族は年末年始の間、大変な不幸を感じるとともに、強い不信を抱いた」と強調した。
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