平和がゴルフ場を買収へ、パチンコと相乗効果は？

パチンコ機器メーカー大手の平和は、米系ファンドのローンスターの実質傘下でゴルフ場運営を手掛けるＰＧＭホールディングスに対しＴＯＢ（株式公開買い付け）を実施、年内にも連結子会社化する。

平和が畑違いのゴルフ場運営に乗り出すのは、宿願だった「総合レジャー産業」へ脱皮するためだ。主力のパチンコ・パチスロ機器事業に長期的に縮小懸念があるほか、ヒット機種の有無によって業績が大きく変動する。かねてから次の柱となる新事業を模索していた。

そこへＰＧＭ株の６割を保有するローンスター側から株式売却が持ちかけられたとみられ、今年５月に協議を開始。９月には条件面での折り合いがつき、今回の友好的なＴＯＢにつながった。

普通株式の買い付け価格は１株５万２０００円で、買い付け総額は最大（ＰＧＭの全株式）で約６４９億円に上る。ＴＯＢが成立し、ＰＧＭが平和の連結子会社になると、単純計算で、平和の連結業績は売上高が約１６００億円へ倍増、営業利益も１・６倍以上に膨らむ。

ただ、それ以上に相乗効果が見込めるかどうかは不透明だ。実は平和は１９９４年にもゴルフ場会社を買収したが、毎期損失を計上し、９９年に撤退した苦い経験を持つ。そのときに、ゴルフ場運営が「規模のビジネス」との教訓を得た。今回１２０のゴルフ場を保有するＰＧＭの買収によって、捲土重来を期す考えだ。