空前の円安でも苦戦､電子部品"反転"の次なる本命 中国とスマホは望み薄､車載とAI関連が期待大

電子部品の大手3社のうち、村田製作所と太陽誘電は連続減益に沈んだ（撮影：今井康一）

記録的な円安の追い風を受けても、低空飛行に終わった。スマートフォンなどの電子機器に幅広く使われる積層セラミックコンデンサー（MLCC）の大手メーカーが、2023年度決算では軒並み苦戦を強いられた。

最大手・村田製作所の本業のもうけとなる営業利益は、2024年3月期が前期比27.8％減の2154億円、同じく大手の太陽誘電は同71.6％減の90億円に沈んだ。一方のTDKは同2.4％増の1728億円と増益ペースを守ったが、円安効果による押し上げ効果250億円の要因を除けば、実質減益だった。

電子部品は自動車関連の出荷は好調だったものの、スマホやパソコンなどの民生品向け、データセンターなどの設備投資用が伸び悩んだのが原因だ。最大の需要地である中国経済の不振も痛かった。

「当社業績への影響が大きいEV（電気自動車）や環境対応車の生産は、引き続き拡大している」。TDKの齋藤昇社長は4月26日の決算説明会で、そう強調した。同社は2025年3月期の世界自動車生産台数を91万台（前期比2％増）、このうちEVやHV（ハイブリッド車）などが26.4万台（同21％増）を占めると予測する。

自動車向けMLCCで圧倒的

足元では、テスラが2024年1～3月の販売台数を減少させるなど、EVシフト失速の懸念が伝えられる。ただ電子部品メーカー各社のIR担当者は「車の電装化が進む要因はEVだけではない」と口をそろえる。

先進運転支援システム（ADAS）などの普及は確実に進んでおり、エンジン車やHVでも1台当たりの電子部品搭載数は増加しているからだ。車載向けMLCCの世界シェアは村田製作所が1位、TDKが2位で、両社で8割以上を占めるとみられる。