東洋経済オンラインとは
ライフ

「広告が不快」グランスタ東京の炎上に残る違和感 Apple、サッポロなど相次ぐ広告炎上対応で考えること

9分で読める
  • 西山 守 マーケティングコンサルタント、桜美林大学ビジネスマネジメント学群准教授
2/5 PAGES
(動画:Apple/YouTube)

これまでも広告表現が批判されたり、炎上したりすることはあったし、それによって取り下げを余儀なくされることも少なくなかった。

昨今の特徴としては、「不快だ」と消費者からネット上などで批判される広告が目立っていること、また、その広告を取り下げるのが適切なのか否か議論が起きる案件が増えていることだ。

要するに、適切とも不適切とも言いがたい、“グレーゾーン”のものが多くなっているということだ。

明確ではない、広告取り下げの基準

これまでも何度か書いてきたが、広告の取り下げ基準というのは明確ではない。

著作権・肖像権を侵害していた、あるいは不当表示を行っていた(景品表示法違反)といった法律違反をしていたということであれば、すぐに広告取り下げの判断がなされる。

人種・性別・社会階層などの差別を煽るもの、危険を誘発するもの、文化を冒涜するものも、大半の場合は取り下げられる。

最近、議論が起きているのが、これらに該当しない下記のようなものだが、こうした場合は、適切/不適切の判断を一義的に下すことは難しい。

1. 広告に起用されたタレントや著名人の言動が物議を醸す
2. 広告表現が見る人の不快感を催す

次ページが続きます

3/5 PAGES
4/5 PAGES
5/5 PAGES

こちらの記事もおすすめ

あなたにおすすめ

ライフ

人気記事 HOT

※過去1週間以内の記事が対象