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ネットの「価格破壊」で葬儀は低価格スパイラル 止まらない葬儀の簡素化をコロナ禍が拍車

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簡素化が止まらない葬儀。中小は廃業や売却を選択する動きも。

葬儀の祭壇
(写真:PIXTA)

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6月5日発売の『週刊東洋経済』では「宗教消滅危機 消えゆく寺・墓・葬儀」を特集。少子高齢化や過疎化、葬儀の簡素化で宗教の出る幕が急速に失われつつある。宗教はこのまま消えゆくのか。機能不全に陥る伝統宗教、衰退する新宗教の「今」を追う。
週刊東洋経済 2023年6/10号[雑誌](宗教 消滅危機)
『週刊東洋経済 2023年6/10号[雑誌](宗教 消滅危機)』(東洋経済新報社)書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。

新型コロナの感染拡大で打撃を受けたのが葬儀業界だ。感染予防のため参列者を絞り込み、通夜振る舞いや精進落としの料理提供も省略。葬儀の簡素化が進んだ。

その結果、平均単価が大幅に下落。経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」から推計してみると、コロナ前の2019年は約134万円。それが感染拡大後に急落し、21年には約112万円にまで落ち込んだ。22年は死亡人口が増えたことで市場規模としては回復を見せたが、平均単価の戻りは鈍い。

コロナ感染が落ち着き5類感染症へ移行したことで、平均単価の揺り戻しはあるだろうが、業界では「コロナ前の水準には戻らないのでは」との悲観論が根強い。

コロナ前から平均単価は下落

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