人口減少や葬儀の簡素化で僧侶の出る幕がなくなりつつある。
日本の仏教は先祖供養によって発展してきた（写真：Getty Images）
6月5日発売の『週刊東洋経済』では「宗教消滅危機 消えゆく寺・墓・葬儀」を特集。少子高齢化や過疎化、葬儀の簡素化で宗教の出る幕が急速に失われつつある。宗教はこのまま消えゆくのか。機能不全に陥る伝統宗教、衰退する新宗教の「今」を追う。
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このままでは2040年までに35％の宗教法人が消滅する──。宗教界に衝撃を与えたのは、今から8年前の15年、国学院大学の石井研士教授が発表した調査結果だった。
調査の基になったのは、人口減少や過疎化が進む地方の現実を捉えようと民間研究組織・日本創成会議が推計した自治体の未来予想図。そこでは全国の49.8％に当たる896の市区町村が40年までに消滅する可能性が指摘された。
この「消滅可能性都市」に存立する宗教法人を「限界宗教法人」として、その比率を割り出したのが石井氏で、それが冒頭の衝撃的な数字である。
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