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著名な女性の社外取を批判する前に考えること ガバナンス向上には属性や形式だけではダメ

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会議中の様子
(写真:mapo/PIXTA)

ユーチューバー(ワークマン)、元マラソン選手(スズキ)、フリーアナウンサー(四電工)。いずれも今年6月の株主総会における女性の社外取締役候補である。

俳優やアナウンサーなど著名な女性の社外取が目立つようになったのは2021年ごろから。この年、企業統治の原則・指針を示すコーポレートガバナンス・コード(CGC)が改訂され、取締役会に“多様性”を求める「原則」が導入された。22年には東京証券取引所がプライム市場の上場企業に対し「原則」のより高水準での順守を定めた。

CGCでは多様性の筆頭にジェンダーを挙げており、男性中心の企業社会ではすなわち女性の起用を意味する。社内取締役となりうる女性が少ないため、社外取に求めるしかない。機関投資家を中心に圧力は強まる一方だ。

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