YouTube活用が抜群な会社が押さえているコツ 分析して傾向をつかみニーズに沿ってコツコツと

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YouTubeイメージ
YouTube集客の肝をお伝えします(写真:うたたねDESIGN/PIXTA)
新型コロナウイルスの蔓延で、オンラインによる集客や販売に力をいれている企業が増えています。ホームページだけでなく、企業によるSNS発信やオンライン集客ツールも必要になってきます。
中でもYouTubeは視聴者数やユーザー数なども伸びており、企業にとって活用しがいのあるいツールの1つです。YouTubeプロデューサーで『会社の売上を爆上げする YouTube集客の教科書』の著者、大原昌人氏が、企業とYouTubeの付き合い方を解説します。

まずはYouTubeを知る

YouTubeを「集客ツール」として企業が運用している事例は、現状多くありません。人気コンテンツはエンタメ系が多く、ビジネス情報の発信で参考にできるアカウントは少ないでしょう。

YouTubeに取り組む企業関係者の間では、「ユーチューバー(YouTuber)のようにチャンネル登録者数を上げなければ」「再生数が大事だ」といった考え方が広まっているように私は思います。ただ、ビジネス情報を発信する企業アカウントと、エンタメ系のアカウントで同じようなやり方をしても、成功しません。

ユーチューバーと企業チャンネルには収入源の違いがあります。

ユーチューバーは視聴再生数が増えるごとに加算される広告費が大きな収入源となっています。動画の最初に挿入される広告や、途中に出てくる広告を見たことがある方もいらっしゃるかと思いますが、企業からの広告費がユーチューバーの収入源となるため、再生回数を稼ぐようなエンタメ系動画に注力する必要があるのです。

対して企業は、広告をメインの収入源にしなくても、YouTubeで自社の認知を高め、本業への集客をすることで収入を拡大させられます。

企業アカウントが発信するべきは「誰にでも関係があるコンテンツ」

では、具体的に何をどう発信すれば、YouTubeの視聴者に自社の商品・サービスを買ってもらえるのでしょうか?

YouTubeは、企業に所属する社員や、社長が話す姿を動画で配信して見てもらえるので、視聴者に親近感を持ってもらうことを狙えます。

消費者が商品の存在を知り、購入を決断するまでには「認知」→「興味・関心」→「比較・検討」→「購入・申込」という段階をたどります。つまり「認知していないもの」や「興味・関心がないもの」は、購入どころか比較・検討の俎上にすら載らないので、まずは商品や会社を「認知」してもらい「興味・関心」を持ってもらう必要があります。

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