GAFAが"医療"に参入したら｢こんなこと｣もできる ｢喉の腫れ･肺の音･虫刺され｣すべて自宅で診療

オンライン診療が普及するには、IoTやIoMT（Internet of Medical Things）が普及していく必要もあります。

先ほども紹介しましたが、「ハチに刺されました」となったら、インターネットにつながったカメラで患部を写して、見てもらう。医師も、映像がしっかり見られれば、「この腫れ方なら大丈夫だ。塗り薬はこれがいいだろう」という判断ができます。

現在、のどの奥を見るデバイス、デジタル聴診器などのデバイスはあります。すでにネットを介して、のどの奥の様子を見たり、心臓や肺の音を聞くことができるわけです。

これをもっと発展させて、たとえば、スマホのカメラに装着すれば、いつでもどこでもまったく同じ条件で皮膚を写せるガジェットとAIを組み合わせて、遠隔であっても自動で診断することが可能になります。電子処方箋とお薬の配送サービスを組み合わせれば、顧客体験も一変します。

また、たとえば喘息は特徴的な音が聞こえますが、たくさんの聴診データを集めてクラウド上に置いておけば、喘息をお持ちのお子さんの親が家庭でスマホに接続したデバイスを子どもの胸に当てて、AIに喘息発作が起きていないかを教えてもらうことも可能でしょう。

これらはもちろん現在の規制下ではできませんが、技術的には十分可能なレベルまで到達しています。そして、それらを可能にするデバイスの原始的なものが、現在のウェアラブルなのだと思っています。

日本の医療のベンダーロックイン

しかし、ここにプライバシーの問題があります。

アメリカは、個人情報保護に関してゆるく、本人がいいなら、いいという文化です。ヨーロッパは、本人がよくても、守らなければならないものは守れということで、国家がGDPR（EU一般データ保護規則）などによって、より防御を固めています。

日本はというと、そもそも本人が「いい」と言いません。「なんとなく怖い」という感覚がありますよね。

たとえば、大きい病院と、クリニック、介護施設、老人ホームなどのデータをつないで、みんなが閲覧できるようにすれば、患者本人の受けられるケアの質は上がります。

かかりつけの先生が、老人ホームの情報を見て、「食事が減っているな。数年前に胃がんの摘出手術をしているのか」など、情報を共有しながら診療できれば、間違いなくケアの質が上がります。

しかし、共有されません。病院は、「もし個人情報がどこかに漏れたらどうするんだ。責任を問われるのはうちだ」と考えてしまう。仮に患者さんがいいと言っても、ダメなのです。