ポストコロナの時代に、GAFAMのような「成長企業」を日本も生み出せるのか。世界の産業ルールが変わり始める中、躍進銘柄のトップと戦略に迫る。
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コロナ禍で経営環境が激変する中、経営トップが果たす役割は重要性を増している。ここでは、各社代表者が現役職に就いてから直近までの株式時価総額の増加倍率でランキングした。さらに経営成績である営業利益の変化も記載している。いわば「トップの通信簿」だ。
首位は245倍に上昇
首位は半導体検査装置の開発型企業、レーザーテックの岡林理社長となった。時価総額は245倍へ上昇。全社平均の2.2倍に比べ圧倒的な伸びだ。社長就任はリーマンショックで6.5億円の営業赤字に陥った後の2009年7月、事業の集中と選択へ踏み切り、まだ次世代技術だったEUV(極端紫外線)対応の検査装置を、成長柱に育てると決断した。
TSMC、サムスン電子、インテルがEUVを本格導入したのは10年後の2019年。が、歩留まりが上がり、半導体の微細化によるコストダウン効果が明らかになると、一気に普及は加速した。
レーザーテックは、EUVで半導体ウエハーに回路を焼き付ける原版となるマスクの検査装置と、その基板材料であるマスクブランクスの検査装置で世界市場を独占。2021年6月期の営業利益は260億円へ躍進した。
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