「バズーカ」で市場の声に応えたラガルドECB総裁（AFP/アフロ）
11月にNYダウはついに3万ドルをつけ、日経平均株価は2万6000円台に乗った。後者は1991年以来のこと。日本のバブルがガラガラと音を立てて崩壊しだした頃だ。
2021年は「バブル崩壊」の年になるのか。そうではなく、もっと危険な領域にまで膨らみそうだ。
みずほ総合研究所の小野亮理事は、「過去30年のバブル崩壊による大きな金融ショックを振り返ると、単に資産価格が上がっただけではなく、実物投資のブームとそのための資金調達が行われ、債務が膨らんでいたというのがポイントだ」と指摘する。
例えば、日本の80年代後半のバブルは収益性を無視した不動産投資、米国の90年代から2000年のドットコムバブルもIT・通信網への過剰投資を伴い、リーマンショック前夜も米国の住宅バブルがあった。また、その背景には必ず中央銀行が低利で借金しやすい状態をつくっていた。
そして、景気や資産価格の過熱に直面して、中央銀行が利上げに転じると、バブルは崩壊する。
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