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電通、博報堂は追わない「業界3位」の独自戦略 インタビュー/ADKホールディングス社長 グループCEO 植野伸一

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長年の懸案だった広告世界最大手との提携解消を経て、創業以来の大改革。再出発した万年3位の広告会社のトップは今、何を思うのか。

うえの・しんいち●1976年同志社大学卒、旭通信社(当時)入社。関西支社長、コーポレート本部長などを経て、2013年から現職。社長室にいることはあまりなく、外に出て人と会うことが多いという。Jリーグ浦和レッズのファン。(撮影:尾形文繁)

電通、博報堂DYホールディングスという2強の影に隠れ、広告業界で「万年3位」の座に甘んじてきたアサツー ディ・ケイ。今年1月に持ち株会社体制に移行し、ADKホールディングスとして再出発した。同社は今、創業以来の大変革期にある。

ネット広告の台頭で業界が大きく変わる中、ADKは足踏みを強いられていた。要因の1つが、1998年から資本業務提携関係にあった世界最大の広告会社・英WPPグループの存在。同グループはADK株約24%を保有する筆頭株主だったが、両社間のシナジーはほとんどなく、「時間ばかりを浪費していた」(ADK幹部)。

その解決策として選んだのがTOB(株式公開買い付け)だった。2017年秋、米ファンド大手・ベインキャピタルと組みTOBを実施、ADKは非上場になり、WPPとの提携解消にこぎ着けた。

一方で、TOBの総額は1500億円程度だったとみられ、財務的な負担もあった。一般的に非上場化すれば、ファンドからの収益改善の圧力も強まる。それでもなぜTOBを決断したのか、デジタル化の荒波の中でいかに生き残るのか。13年からトップを務める植野伸一社長に聞いた。

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