電通､博報堂は追わない｢業界3位｣の独自戦略 インタビュー／ADKホールディングス社長 グループCEO 植野伸一

電通、博報堂DYホールディングスという2強の影に隠れ、広告業界で「万年3位」の座に甘んじてきたアサツー ディ・ケイ。今年1月に持ち株会社体制に移行し、ADKホールディングスとして再出発した。同社は今、創業以来の大変革期にある。

ネット広告の台頭で業界が大きく変わる中、ADKは足踏みを強いられていた。要因の1つが、1998年から資本業務提携関係にあった世界最大の広告会社・英WPPグループの存在。同グループはADK株約24％を保有する筆頭株主だったが、両社間のシナジーはほとんどなく、「時間ばかりを浪費していた」（ADK幹部）。

その解決策として選んだのがTOB（株式公開買い付け）だった。2017年秋、米ファンド大手・ベインキャピタルと組みTOBを実施、ADKは非上場になり、WPPとの提携解消にこぎ着けた。

一方で、TOBの総額は1500億円程度だったとみられ、財務的な負担もあった。一般的に非上場化すれば、ファンドからの収益改善の圧力も強まる。それでもなぜTOBを決断したのか、デジタル化の荒波の中でいかに生き残るのか。13年からトップを務める植野伸一社長に聞いた。