企業の価値はVOICEが決める 経営が変わる

金銭的な報酬に加え、社員一人ひとりのモチベーションを巧みにデザインすることが、その企業の中長期的な成長力を決めていく。

野村総合研究所 コンサルティング事業本部事業企画室長 齊藤 義明
1965年北海道生まれ。88年北海道大学卒業後、野村総研入社。2002年ワシントン支店長、05年新領域事業化コンサルティング室長を経て07年より現職。

特集「10年変化」の他の記事を読む

上場企業の20代・30代の正社員を対象に行った仕事のモチベーションに関する調査（野村総合研究所、2005年10月）によると、「無気力感を感じる」が75.0％（ときどき無気力感を感じる者を含む）と、否定的な回答が肯定的な回答を上回った。現在の会社に10年以上勤めたいという長期定着意向も27・7％にすぎない。

こうしたワークモチベーションの問題は、金銭的報酬や地位だけでは解決できない。モチベーションを引き出す要素は複合的であり、しかも個人差がある。少子化により労働力はますます希少となり、雇用の流動性も高まる。そうした環境下では、企業経営者は「やりがいの創造」にかかわる非経済的な要素をデザインし、人材を自社に引きつける努力が必要だ。

では具体的にどうすればいいのか。われわれは自主研究プロジェクトとして約1年間にわたって日本の先進モチベーション企業を取材・分析。次の五つのモチベーション・デザイン手法を抽出した。