撤去進む「五輪会場」後利用に不安すぎる雲行き 無観客開催で祭典終了「負の遺産化」は防げるか
コロナ禍で賛否両論が渦巻いた東京オリンピック・パラリンピックが9月5日に終了し、「世紀の祭典」は早くも過去のものになりつつある。
われわれに残されたのは、3兆円超にのぼると言われる膨大な大会経費の負担問題だ。予期せぬコロナ対策を余儀なくされ、政治決断で直前に無観客開催が決定。入場料収入も見込めなくなり、赤字幅は一段と増大した。こうした経緯を踏まえ、今後の推移を慎重に見守っていく必要があるだろう。
それに関連して、五輪施設の後利用も前々からの課題になっている。ご存じのとおり、東京都が整備した6つの新規恒久施設のうち、有明アリーナを除く5施設が当初から赤字運営見通しとなっている。アクセスの悪さが問題視されている「海の森水上競技場」や競技人口の少ないホッケーやラクロスがメインになる「大井ホッケー競技場」は、先々を考えると相当に厳しそうな雲行きだ。
無観客開催で地域住民も施設に触れられず
こうした中、葛西臨海公園に隣接するカヌー・スラロームセンターはレジャー利用などで活路を見出せる可能性がある。指定管理者の協栄サイドも「カヌーは国内競技者が少ないので、多目的に使えるようにしたい。ラフティングやカヌー体験はもちろんのこと、水難救助訓練の研修、小中学生の水辺の安全教育などにも使っていただける。JR京葉線・葛西臨海公園駅から徒歩15分で都心からも近いというメリットもあるので、利用価値は高いと思います。葛西臨海公園と連携した試みも考えていきたい」と、2019年の施設完成時点から意欲を示していた。
五輪は1年延期となったが、7月25~30日には本番のカヌー・スラローム競技が行われた。2大会連続メダルの期待が寄せられた男子カナディアンシングルの羽根田卓也(ミキハウス)が残念ながら10位にとどまるなど、日本勢の躍進はならなかったが、大会自体はスムーズに運営された模様だ。
ただ、無観客になったことで、地域住民やカヌーなどマリンスポーツ愛好家が施設に触れ、愛着を持つチャンスは失われた。
無料会員登録はこちら
ログインはこちら