株価｢コロナもデモも無視｣で歴史的急騰の困惑 歴史を見れば実体経済との乖離は長続きしない
［2日 ロイター］ - 現在の米国株上昇は当初、弱気相場からの自律反発という形で始まったが、いつの間にか史上屈指の劇的な高騰へと姿を変えている。投資家は、過去の反発局面や、オプション市場やチャートの動きなどに目を向け、さらにどのぐらい株高が続くのかを探ろうと必死だ。
S＆P総合500種<.SPX>は3月終盤から6月1日の引け段階までに37％値上がりし、ナスダック総合<.IXIC>も過去最高値に接近。いずれも新型コロナウイルス感染のパンデミック（大流行）がもたらす幅広い経済の混乱や不確実性を、まるで無視するかのような勢いで上昇してきた。
こうした事態に投資家は困惑を隠せない。大方の予想を超えて進んできた相場の盛り返しにあえて逆らうポジションを構築する向きはほとんど見当たらないものの、株式市場は米連邦準備理事会（FRB）や米議会が無制限に支援してくれるとの期待を背景に、実態経済と切り離されてしまったのではないかと懸念する声が聞かれる。
例えばS＆P総合500種の足元の株価収益率（PER）は21.2倍と2002年以降で最も高い一方、失業率は大恐慌以降の最悪水準にある。ロイター調査によると、5日に発表される5月米雇用統計では、非農業部門雇用の前月比減少幅が745万人と、4月の2050万人に続いて相当な大きさになると予想されている。
全米が大混乱している抗議デモすら無視か
米国ではミネソタ州で起きた白人警官による黒人暴行死事件をきっかけとした人種差別や格差に対する抗議デモが全国に広がっているが、株式市場は今のところこれも深刻に受け止めていない。
ドイツ銀行のチーフ国際ストラテジスト、アラン・ラスキン氏は「われわれは従来とは違うゲームに参加しており、適正水準を決めようとする取り組みは困難になっている」と述べた。
歴史を見れば、株式市場と実体経済のかい離は長続きしそうにないことが分かる。バンク・オブ・アメリカ・グローバル・リサーチが90年間近くの相場動向を検証した結果に基づくと、S＆P総合500種は景気後退期間に入ってから30％余り下落した後、半年弱経過してようやく底を打つというのが従来のパターンだ。
