株価｢コロナもデモも無視｣で歴史的急騰の困惑歴史を見れば実体経済との乖離は長続きしない

2020/06/03 18:10

それが本当なら、S＆P総合500種はこの先いずれ、3月23日につけた安値の2191.86を再びうかがい、6月1日終値から28％下落することになる。つまり最近の相場上昇に乗じて買いを膨らませている投資家にとっては、好ましくない事態が訪れかねない。

バンク・オブ・アメリカ・グローバル・リサーチの分析では、景気後退が長引くほど弱気相場の期間も延びる傾向があり、景気回復の兆しが乏しい中で過去最高値まで10％圏内に入ったS＆P総合500種にとって、やはり幸先の悪い材料といえる。

政策担当者が市場を下支えするとの見方がバブルを醸成し、投資家はそれが最善ではないと承知しながらも株式の買いに動いているかもしれない、とバンク・オブ・アメリカ・メリルリンチの株式デリバティブ調査グローバル責任者ベンジャミン・ボーラー氏は話した。

荒っぽい調整局面を迎えるかもしれない？

ボーラー氏は「自分たちの取引に確信が持てない市場参加者が多い以上、今までよりもっと荒っぽい調整局面を迎える素地が生まれている」と警戒する。

ソシエテ・ジェネラルが過去150年の弱気相場を調べたところでは、底値からの反発ペースはこれまでの方がずっと緩やかで、S＆P総合500種が30％かそれ以上下落した後の3カ月間の平均上昇率は11％だった。反発期間が2年に及ぶと平均上昇率は40％に達するが、なんと3月終盤から足元までの値上がりがこれとほぼ同じなのだ。

ただ未曽有の規模の政策支援が後ろ盾にあることで、過去とは異なる相場の反応があってもおかしくないとの意見も少なくない。ロイターが5月終盤に市場ストラテジストとファンドマネジャー約50人に対して実施した調査では、年末のS＆P総合500種は2950と、現在よりわずかに低い水準になるとの予想が示された。

チャート分析でも見通しは比較的明るい。ファイナンシャル・エンハンスメント・グループのポートフォリオマネジャー、アンドリュー・スラッシャー氏は、S＆P総合500種はこれまでの上昇で、200日移動平均を突破しただけでなく、構成銘柄の9割強がそれぞれの200日移動平均を上回ったと説明し、大きな下落局面が終わる前に個々の銘柄の動きがこれほど強気な形状になるのは見たことがないと驚いている。

対照的にオプション市場は引き続き慎重姿勢に見える。S＆P総合500種のオプションに織り込まれた今後3カ月で10％以上の幅で下落する確率は29％で、10％ないしそれよりも大きく上昇する確率の12％よりも高い。

（Saqib Iqbal Ahmed Ira Iosebashvili）