東北でさえ｢低賃金｣の外国人に頼り切る現実 企業や社会の維持に手前勝手はもう通じない

実習生の教育係を務める小野寺英昭さんがインドネシア人の実習生イコ・デューイ・マハリニさん（22歳）を筆者に紹介してくれた時の“かけあい”だ。また、ある時には「明日の作業着は全員水着だからな、いいな」と小野寺さんが言うと、イコさんが「わかりました、ビキニで来ます」と返す場面も。

「日本人と同じように、叱るときは全力で叱ってきた」と小野寺さんは話すが、そのかいあってか、実習生とも冗談を言い合える関係性を築けてきた。実習生として来日したイコさんに理由を聞くと、「家族に負担をかけずに大学に行きたかった。そのために3年間ここでがんばってきた」と言う。イコさんは今年インドネシアのジャワ島に帰り、大学入学を目指すそうだ。

技能実習制度の本来の目的は「技能移転」であって「お金を稼ぐこと」ではない。だが、現実にはお金を稼ぐことが主目的になっているケースが多い。労働力不足の穴埋めをしたい、あるいは低賃金で働かせたい経営者たちのニーズと、この点でマッチしてきたのが実状だ。