スクエニがＴＯＢを撤回、テクモ争奪戦の深層

９月４日午後、日本のゲーム業界で久々に激震が走った。ゲームソフト老舗のテクモが、同業のコーエーと経営統合に向けた協議に入ると発表したからだ。

その予震は発表の６日前（８月２９日）に起きていた。テクモに対してスクウェア・エニックス（スクエニ）が株式公開買い付け（ＴＯＢ）を提案。友好的ＴＯＢとするため、賛同意見の表明を前提条件としていた。その回答期限が４日。つまり、テクモ・コーエー連合の発表はスクエニに対する「拒否回答」と裏合わせであったため、二重の意味で大きな注目を集める格好となった。

スクエニの和田洋一社長は、友好的手法を選んだ理由について、４日午前中の時点で「Ｍ＆Ａは空中戦なので、交渉が始まると相手方の意思確認は不可能。ゲーム会社は開発者が最大の資産であり、それが流出してしまうと意味がない。交渉に入る前に開発陣の気持ちを確認したいと思った」と話していた。だがその数時間後、テクモから「お断り」を告げるファクス１枚が届く。事態は意外な方向に動いていた。

有力幹部との係争 社長辞任で株価下落

そもそも今回の争奪戦の発端は、テクモにおける「内紛」にあった。

同社は売上高１２０億円、総資産２５６億円（２００７年１２月末）の規模ながら堅実経営で知られる。自己資本比率は８割と好財務でキャッシュリッチ。市場関係者の間では以前からＭ＆Ａ対象の有力候補とみられていた。ただ、創業者の故柿原彬人氏は存命中から他社との統合に消極的。同氏が１８年がかりで口説き入れた旧日本興業銀行出身の安田善巳社長（０６年就任）も基本的にその路線を踏襲しているようにみえた。

しかし、今年５月に思わぬ事件が勃発する。主力タイトル「デッド・オア・アライブ（ＤＯＡ）」のプロデューサーとして知られた板垣伴信氏が、「ＤＯＡ４」開発における成功報酬の支払いなどを求め会社を提訴（現在も係争中）。同時に「声明文」と称した文書を内外メディアに流布し“情報戦”を繰り広げる。

これで開発体制への影響が危惧され、５月末に１１００円前後だった株価も除々に値を下げていく。さらに８月、安田社長の「一身上の都合」による辞任が発表され、経営の先行きへの不安も加わり、一時は６００円をも割り込む始末。テクモは、彬人氏の二男である柿原康晴会長（３８）が社長を兼務し、開発体制も含めた従来路線に変化がないことをアピールしようとしたが、スクエニのＴＯＢ提案はその矢先だった。