鉄道役員｢報酬と出身大学｣はこうなっている 平均報酬6000万円超のトップはどの会社？

こうした前提を踏まえてランキングを作成してみたところ、JR3社が1～3位を占めた。その中でも突出するのがJR東海。1人当たり役員報酬6131万円は、JR西日本（4811万円）とJR東日本（4519万円）を大きく上回る。一方で、JR九州の1人当たり役員報酬は1833万円にとどまる。東日本、東海、西日本と比べると規模や収益力で劣るためと考えられるが、10月25日に晴れて上場する。資金調達も容易になり、これまでよりも積極果敢な経営戦略をとれる。利益が増えれば役員報酬も増えるかもしれない。

大手私鉄は2000万円前後が相場

大手私鉄各社は1000万円台後半から2000万円台に集中する。ちなみに東京都内に本社を置く上場企業の1人当たり役員報酬は2688万円、近畿地方では同2508万円となっている。大手私鉄の1人当たり役員報酬は上場企業の平均と大差ないといってよい。

関西の雄・阪急阪神ホールディングスの1人当たり役員報酬が833万円と少ないのが気になるが、持株会社の場合、こうしたケースがたまに生じる。同社の角和夫社長は阪急電鉄会長、坂井信也代表取締役は阪神電鉄会長をそれぞれ兼務している。このように役員が連結子会社の役員を兼務している場合、連結子会社の役員報酬のほうが高額になっている場合もあるからだ。たとえば阪急電鉄の1人当たり役員報酬は3400万円、阪神電鉄は同3080万円である。