3代目アテンザに込めたマツダの自信と不安 1ドル77円でも利益確保

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もっとも、3ナンバーセダンは、日本市場ではマイナー市場であり、今後のポイントになるのは、米欧市場、そして来期以降の中国市場での成否だ。米国の同クラス市場は数量が伸びない中で各メーカーがしのぎを削り、競争が激しい分野である。

マツダでは発売当初から値ごろ感のある価格を設定、インセンティブ(販売奨励金)を極力抑える形での販売を維持する方針だ。また、今回は、エントリークラスのグレード設定も廃止、ブランドイメージの向上とともに、販売単価の引き上げも狙う。こうした取り組みはCX-5で成果を挙げているといい、新型アテンザでの販売に自信を見せる。

反日ムードの中国に一抹の不安

一方、不安要素を抱えるのが、中国だ。中国は年間12万台とアテンザ最大の販売をもくろむ市場。従来、中国では日本以上にアテンザ(現地名Mazda6)は強いブランド力を持っており、新型車には当然大きな期待をかけている。

そんな中国で、想定外の反日不買運動が発生。マツダは今期の中国での新車販売計画を、当初の25万5000台(前期比14%増)から、17万台(同24%減)に引き下げざるを得なくなっている。現時点では、来期以降の新型アテンザの現地生産の計画も変更はないというが、不買機運の沈静化が見通せないだけに、生産・販売の計画変更を余儀なくされる可能性もある。

丸山 尚文 東洋経済 記者

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まるやま たかふみ / Takafumi Maruyama

個人向け株式投資雑誌『会社四季報プロ500』編集長。『週刊東洋経済』編集部、「東洋経済オンライン」編集長、通信、自動車業界担当などを経て現職

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