有力子会社を軒並み売却､日立製作所はどこへ向かうのか。事業再編の基準はもはや｢ルマーダか否か｣

結果、25年3月期時点でエネルギー事業（原子力等含む）は売上高の3割弱、鉄道などモビリティ事業は同1割以上を稼ぐようになった（下図）。さらに、16年3月期時点では48％だった海外売上高比率は、25年3月期時点で60％に拡大。海外で働く従業員の比率は6割を占める。

成果は稼ぐ力にも表れている。売上高の規模自体は大きく変わっていないが、営業利益率が大幅に改善し、16年3月期の調整後営業利益率が6.3%だったのに対して、25年3月期は同9.9%にまで上昇した。26年3月期は創業来初の、調整後営業利益で1兆円超えを目指す。