キーマンが苦言「中小都市で5000席規模のアリーナを造るなら、そこを新市街地にするぐらいの考えでないと未来の世代に迷惑がかかるだけ」

――理想は100％民間の主導ということか。

間野義之（まの・よしゆき）／1963年、横浜市生まれ。横浜国立大学大学院教育学研究科修士課程、東京大学大学院教育学研究科修士課程修了後、1991年に三菱総合研究所に入社。2002年に退職後、早稲田大学スポーツ科学学術院教授を経て2024年にびわこ成蹊スポーツ大学学長に就任。現在は同大学大学院スポーツ学研究科長、日本スポーツ産業学会運営委員長など。国のスポーツ政策関連ではスポーツ庁・経済産業省の「スポーツ未来開拓会議」座長、スポーツ庁「スタジアム・アリーナ推進官民連携協議会」委員、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会参与などを歴任（筆者撮影）

そうだ。土地までは買えなくても、自治体が定期借地権で民間に貸すなどしてもいい。

長崎スタジアムシティは、私もアドバイザーを頼まれて関わってきた。ジャパネットグループは当初、国内のサッカー専用スタジアムを参考に自分たちで造ろうとしていたが、世界にはもっといろんなスタジアムがあると伝えると、髙田旭人オーナー自らが実際にヨーロッパやアメリカのスタジアムを見に行って勉強した。結果としてスタジアムにアリーナ、ホテル、商業施設、オフィス棟もある世界でも類を見ない多機能複合施設となった。

長崎のような地方でやるには、スタジアムやアリーナという「点」だけではキツイ。その周辺の賑わいをどうするか。アメリカ・ジョージア州のアトランタでは、メジャーリーグ・ブレーブスの本拠地移転に伴い、新スタジアムを核に劇場やホテル、マンション、病院までを含む一つの街を造ってしまった。そこまで大規模ではなくても、点ではなく「面」で開発する方向を日本の地方も目指さないといけない。