学童落ちた…夏休みどうする？共働き家庭の"子ども居場所問題"救う｢サマースクール｣の実態短期集中で興味･関心深めて才能伸ばすには

2025/05/08 4:00

3月から4月にかけて、今年も「＃学童落ちた」という発信をSNSで多く目にした。小1の壁、小4の壁といわれるが、放課後の子どもの居場所は共働き家庭にとって悩ましい問題だ。夏休みのような長期休暇となればなおさら。ただ最近では、「サマースクール」と呼ばれる子ども向けの学びが多く企画されていて、保護者の関心を集めている。サマースクールに詳しいインターナショナルスクールタイムズ編集長村田学氏に現状と選び方のポイントを教えてもらった。

ゴールデンウィークが終わると、この先にある夏休みの過ごし方について検討を始める家庭も多いのではないでしょうか。

近年、学童保育の受け皿が足りず、共働き世帯にとって、平日だけでなく長期休暇の子どもの預け先が切実な課題になっています。こども家庭庁によると、2024年4月における公設学童（放課後児童クラブ）の待機児童は約1.8万人でした。

しかし、最近では民間学童、塾に加え、プリスクール（英語の保育施設）やインターナショナルスクール、地方自治体、NPO法人、企業などが主催するサマースクールも多様化しています。

そこで幼児、小学生を対象とした夏休みのプログラムについて、サマースクールを開発した経験に基づき、子どもに適したプログラムを選定する際の着眼点をまとめました。

村田学（むらた・まなぶ）
国際教育評論家、インターナショナルスクールタイムズ編集長
アメリカ・カリフォルニア州トーランス生まれの帰国子女。人生初めての学校である幼稚園をわずか2日半で退学になった「爆速退学」の学歴からスタート。帰国後、千葉・埼玉・東京の公立小中高を卒業し、大学では会計学を専攻。帰国子女として、日本の公立学校に通いながら、インターナショナルスクールの教育について興味を持つ。2012年4月に国際教育メディアであるインターナショナルスクールタイムズを創刊し、編集長に就任。その後、都内のインターナショナルスクールの理事長に就任し、学校経営の実務経験を積む。また教育系ベンチャー企業の役員に就任、教育NPOの監事、複数の教育系企業の経営に携わりながら、国際教育評論家およびインターナショナルスクールの経営とメディア、学校および海外のインターナショナルスクールから日本校の開校コンサルティングのセブンシーズキャピタルホールディングスの代表取締役CEOを務める
（撮影：今井康一）