見えてきた孫正義の大戦略･･･ソフトバンクGが狙う｢AIインフラ王｣の座　半導体･データセンター･電力､そしてロボット。異次元投資は吉か凶か？

今年68歳を迎える孫正義氏。日本を代表する実業家の最終章がいよいよ始まった（撮影：風間仁一郎）

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孫正義率いる巨艦、ソフトバンクグループの勢いが止まらない。

4月1日、同社は生成AIサービス「ChatGPT」を開発したアメリカのOpenAIに、外部の投資家と最大で400億ドル（約5兆9800億円）を追加出資すると発表した。2025年12月にかけて段階的に出資を進め、ソフトバンクグループの実質的な追加出資額は最大で300億ドルを見込む。

ソフトバンクグループは数年前、OpenAIのスポンサー選びでマイクロソフトと天秤にかけられ、最終的に1兆円の投資機会を逃した経緯を持つ。それでも孫会長によるサム・アルトマンCEO（最高経営責任者）との粘り強い対話が実り、2024年9月以降、傘下のベンチャーキャピタルであるソフトバンク・ビジョン・ファンドから累計22億ドル（約3000億円）の出資を実現。国内外での合弁会社設立に動くなど、急速に関係性を深めていた。

「生成AIの世界では、間違いなくOpenAIがリーディングカンパニー。ChatGPTにはそうとうな先行者メリットがあるはず。インターネットの勃興期、しばらく独走したヤフーと同じくらい大きな伸び方だ」。孫会長の側近として知られるソフトバンクグループの後藤芳光CFO（最高財務責任者）は、そう期待を口にする。

年明けから“兆円規模”の投資が続々

2週間足らず前の3月20日には、アメリカの半導体設計会社、アンペア・コンピューティング・ホールディングスを買収すると発表した。取得価額は65億ドル（約9700億円）にのぼる。

アンペアは、次世代のクラウドコンピューティングや推論のAIワークロード向けに、高性能かつエネルギー効率に優れたプロセッサを設計している。ソフトバンクグループが傘下に抱えるイギリスの半導体設計会社、アーム・ホールディングスとのシナジーを狙う。

1月には、孫会長がドナルド・トランプ大統領と会見に臨み、今後4年間でアメリカ国内のデータセンターをはじめとするAIインフラに5000億ドル（約75兆円）を投資する計画もぶち上げたばかり。ビジョン・ファンドの低迷により財務面で守勢を余儀なくされ、生成AI革命の序盤は存在感の薄かったソフトバンクグループだが、今年に入って一気にアクセルを踏む。

孫会長が描くAI戦略の全貌はいったいどんなものなのか。その具体的な中身、実現への道筋を解き明かしていこう。