（写真：kapinon/PIXTA）
労働生産性の向上や貧困対策の基礎となるのは人的資本（知識やスキル）への投資だ。その有力な手段の1つに学校教育があり、とくに教育方法の効果の検証は経済学の世界でも注目されている。学校や教員への働きかけは有効であること、汎用性の高い教育方法は教員の能力によらず効果を発揮しうることなどが背景にあり、実証研究が蓄積されてきた。
ただし日本において、教育方法の検証には困難が伴う。典型的な検証方法は、児童生徒を複数期間追跡したデータに基づき、ある教育方法の実施の有無による学力スコアの変化を計測する手法だが、そのようなデータは日本には多くない。また、置かれた状況が似通った者同士について教育効果を比較することが望ましいが、そのような比較は通常難しい。
この記事は会員限定です。登録すると続きをお読み頂けます。
（残り 2370文字 です）
ログイン(会員の方はこちら)
無料会員登録
東洋経済ID 会員特典
東洋経済IDにご登録いただくと、無料会員限定記事を閲覧できるほか、記事のブックマークや著者フォロー機能、キャンペーン応募などの会員限定機能や特典をご利用いただけます。
東洋経済IDについての詳細はこちら
トピックボードAD
有料会員限定記事
無料会員登録はこちら
ログインはこちら