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今年も続く"賃上げラッシュ" 何が変わったのか 2023年の春闘を「史上最低」と評価する声も

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連合による銀座でのデモ行進の様子
連合は2月22日、芳野友子会長を先頭に銀座でデモ行進(撮影:梅谷秀司)

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賃上げラッシュは今年も続く。いったい何が変わったのか。
『週刊東洋経済』3月9日号の第2特集は「賃上げサバイバル」。物価高ばかりではない地殻変動が起こる日本の今をリポートする。

【配信予定】3月2日(土) 
セガサミー「退職金を先に受け取る」という選択肢
3月3日(日)
1万円賃上げしても5人辞職、“中小下請け”の実態
「テスラ vs スウェーデン労組」が映す日本の特徴
3月7日(木)
今年も続く"賃上げラッシュ" 何が変わったのか
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連休前の銀座の夕暮れ時、小雨でも道行く人は浮き立った様子だ。そこにやや場違いなシュプレヒコールが響く。

「みんなで賃上げ、ステージを変えよう」

春闘のヤマ場が近づく2月22日、連合は2000人規模のデモ行進を行った。先頭でペンライトを振り、大きな声を上げ、30分の道のりを歩き通した芳野友子会長はほほが紅潮し高揚感にあふれていた。

それもそのはず、今や賃上げは正義、だ。

1〜2月に重ねた各経済団体トップとの会談では、「賃金も物価も上がる経済」という総論で一致。これは政府・日銀のスローガンでもある。連合の要求目標は昨年の「5%程度」を上回る「5%以上」。傘下の産別組織も軒並み昨年超えの要求を掲げた。

昨年を超える賃上げ率が濃厚

早くもホンダやマツダなど大手企業が満額回答をしている。先鞭をつけたのはイオンだ。前年と同じくグループ全体のパート約40万人の平均7%賃上げを行うと報じられたのは、元日の日本経済新聞1面。前年より1カ月早い。「厳しい採用市場の中でも意欲・能力の高い人材を採用、育成することによる競争力強化が必要」(イオン)。

連合が3月15日に速報する賃上げ率は、昨年の歴史的高水準である3.58%を超える可能性が濃厚だ。

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