ナイキ､スニーカーブームで｢株価10倍超｣の背景 生産数が増えた現在でも､企業価値は高いまま

また、ウィメンズラインの存在はハイプスニーカーブームを過熱させる役割を備えていました。というのも、ウィメンズのアイテムはメンズよりも生産数を抑える傾向にあるため、ハイプしやすいからです。

そのため、転売利益を稼ごうとするなら、あえてウィメンズのアイテムでメンズのサイズのアイテムを狙うという方法も有効でしたが、現在のように膨大な数が生産されるようになると、その必勝法も通用しなくなっていきました。

「ナイキ」の株価からみるスニーカーの総生産数の変化 

経済の動向を確認する手軽な方法が、その業界を先導している企業の株価の動きをチェックすることです。そこで、「ナイキ」の株価をチェックしてみましょう。

まず、スニーカーブームが起こる前の2010年1月での株価は16ドルほど、そこから少しずつ株価は上昇を続け、ブーム元年と言える2014年には2倍以上の38ドルを記録するようになります。

その後、ブームを受けて株価も急上昇し、2015年の10月には65ドル、2017年10月から再び急上昇をはじめ、ブームが最高潮に達した2021年11月には株価も170ドルを突破します。言い換えると、「ナイキ」はスニーカーブームによって、たった10年ほどの間で10倍以上まで企業価値を高めたと言えます。

スニーカーブームが終わったという見立てが大多数になったとはいえ、2023年12月時点で「ナイキ」の株価は120ドルほど。大きな冷え込みがあったといえど、ブームがはじまる前よりも調子が悪くなった訳ではなく、むしろスニーカー市場自体はブーム以前よりも拡大したことが「ナイキ」の株価を見れば分かります。

そして、株価から読み解けることがもうひとつあります。ブームによってスニーカーの生産数自体が急速に増えた、ということです。株価は企業の収益によって上下するものですから、モノを生産して販売している企業の株価は生産数と実売数をある程度反映するからです。

スニーカーブームがはじまってから「ナイキ」をはじめとした各社は生産体制を整え、生産数を大幅に増やしていきました。その傾向は特にブームが加速しはじめた2017年以降において顕著です。製品が売れる限り生産数を増やして需要の増加に応じるのは、資本主義のもとで利益を追い求める企業として当然の動きです。

「ロレックス」や「パテック フィリップ」のような高級時計も需要が供給を上回っている商材の例ですが、質を落とさずに生産量を増やすためには技術者の育成などが必要になり、そう簡単に生産数を増やすことはできません。

しかし、もともと大量生産品であるスニーカーなら、工場さえ確保できれば生産規模の拡大を比較的簡単におこなうことが可能です。

しかし前述したように、手に入らないからこそ誰もが欲しがっているというのがスニーカーブームの本質。今までは何回抽選しても当選しないのが当たり前だったのに、2020年に入ってからは抽選に参加すれば当選するという例が増えてきました。

それは、欲しい人たちがスニーカーを手に入れられるようにしてきたメーカーの努力のおかげでもあり、利潤を追い求める資本主義社会における宿命でもあります。