"爆騰" 5大総合商社のCFOたちが明かす遠謀 「投資の神様」ウォーレン・バフェットも注目

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5大総合商社の看板
(撮影:尾形文繁〈三井物産、丸紅〉、梅谷秀司〈三菱商事、伊藤忠商事〉、今井康一〈住友商事〉)

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資源市況の浮き沈みを乗り越えて、総合商社はなぜいま絶頂期を迎えたのか。熱狂はいつまで続くか、5大商社のCFO(最高財務責任者)に直撃した。
【記事一覧】
第1回:丸紅 古谷孝之CFO
第2回:住友商事 諸岡礼二CFO
第3回:三井物産 重田哲也CFO
第4回:三菱商事 野内雄三CFO
第5回:伊藤忠商事 鉢村剛CFO

「投資の神様」といわれるウォーレン・バフェット氏が来日し、5大総合商社株の保有比率引き上げを公言したのは2023年4月。3月末に26兆円余りだった5大商社の時価総額合計は、11月末時点で35兆円近くにまで膨れ上がっている。

資源価格の下落や地政学リスクなど、経営環境は不透明感を増す一方だが、総合商社5社合計の23年度の予想連結純利益は前期比14%減の3兆6400億円と健闘している。

円安効果に助けられているとはいえ、期初想定から44.6%の上振れだ。牽引役は、北米の建材ビジネスや自動車、電力、IT関連などの非資源分野である。

過去の失敗から何を学んだのか

総合商社は長年、コングロマリットディスカウント(多くの産業を抱える複合企業の企業価値が下がること)に悩まされてきた。

バフェット氏は総合商社のビジネスモデルを「わかりやすい」と言い切ったが、一般の投資家には、その成長ストーリーを読み取るのはなかなか難しいだろう。

そこで5大商社のCFO(最高財務責任者)を直撃。各社は過去の失敗から何を学び、今なぜ高収益をたたき出すことができているのか、そしてこれからどう成長するのか。遠謀深慮を明らかにする。

森 創一郎 東洋経済 記者

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もり そういちろう / Soichiro Mori

1972年東京生まれ。学習院大学大学院人文科学研究科修了。出版社、雑誌社、フリー記者を経て2006年から北海道放送記者。2020年7月から東洋経済記者。

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