東証の圧力によってPBRを向上させようという動きが活発化。これを受けて、株式市場でも低PBR銘柄に対する注目が高まっている（写真：tommy／PIXTA）
東京証券取引所が今年3月に上場企業に対して「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」を要請して以降、PBR（株価純資産倍率）改善に向けた動きが活発化している。それにつれて、株式市場でも低PBR銘柄を見直す流れが強まっている。
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12月18日に発売となった『会社四季報』2024年1集（新春号）では、巻頭のランキング企画において低PBRランキングを掲載。配当利回り1％以上、今来期とも増益の企業に絞ってランキングを作成した。
本記事では、四季報掲載のものから条件を変更し、予想純益が50億円以上、増益率も3％以上に引き上げてみた。いずれもPBR1倍割れで、企業の“解散価値”を割り込んだ企業ばかりだ。
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