迫るノーベル経済学賞発表､重視される傾向とは 過去掲載記事で予習､清滝信宏教授の受賞あるか

ノーベル経済学賞の有力候補のひとりである、アメリカ・プリンストン大学の清滝信宏教授  （撮影：尾形文繁）

いよいよ2023年のノーベル経済学賞（アルフレッド・ノーベル記念スウェーデン国立銀行経済学賞）が10月9日の18時45分（日本時間）に発表される。経済学に貢献した研究を選び、経済学の潮流を映し出してきたノーベル経済学賞。今年は誰が、どんな研究が選ばれるだろうか。

東洋経済オンラインから、ノーベル経済学賞にまつわるオススメの記事を挙げてみた。

リーマン・ショックへの処方箋を示す

日本人で初の受賞が期待されるのが、アメリカ・プリンストン大学の清滝信宏教授だ。金融危機の際、中央銀行が資産を買い入れることで、市場の流動性を回復できることを示した。

東洋経済が行なった2021年秋のインタビューでは、自身の理論からアメリカ当局との関わり、日本経済への提言まで100分にわたって語っている。

果たして清滝教授の受賞はあるのか。ここ数年の受賞研究から浮かび上がるのは、「現実の経済社会との結びつき」を重視する傾向だ。2019年以降の受賞者とその評価ポイントを見ていこう。

2019年 政策効果を実験（RCT）で明らかにする

2019年に経済学賞を受賞した、アビジット・バナジー氏、エステル・デュフロ氏、マイケル・クレマー氏の3氏は、途上国で貧困問題に対する政策の効果を示すのに、医療で行われている「ランダム化比較試験（RCT）」の手法を取り入れたことが評価された。介入対象とそうでない人をランダムに割り当て、成果を比べる。RCTは開発経済学を変貌させ、政策の形成過程にも影響を与えた。

2020年 価値を最大化するオークション理論

2020年受賞のポール・ミルグロム氏とロバート・ウィルソン氏は、オークション理論への学術的な貢献に加え、実際にオークションの制度を設計し、成功させたことが評価された。