オフィスづくりのプロが考える、教員の生産性を上げる「職員室改善」のヒント 「ABW」の要素でコミュニケーションが変わる

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文部科学省の「学校施設の在り方に関する調査研究協力者会議」では、新しい時代の学びを実現する学校施設の具体的な検討が進んでいる。教職員のウェルビーイングや職員室の居心地のよさ、働き方改革の観点も必要だとの意見も出ているが、そうした環境整備の知見は、すでにオフィスの場に蓄積があるのではないか。生産性やコミュニケーションを高める職員室づくりのヒントを探るべく、長年“働き方と働く場”を研究してきた「オカムラ ワークデザイン研究所」の担当者に話を聞いた。

生産性を上げる「立ち会議」や「ABW」

大手オフィス家具メーカーとして知られるオカムラ。オフィスに限らずさまざまな空間づくりを行っているが、実はそれだけではない。1980年に「ワークデザイン研究所」を立ち上げ、オフィスを中心に学校や病院、研究施設なども“働く場”と捉えて多様な研究を行ってきた。同研究所所長の森田舞氏は、次のように説明する。

森田舞(もりた・まい)
オカムラ ワークデザイン研究所 所長
岡村製作所(現・オカムラ)入社後、製品の企画開発担当を経て、大学や社外の専門家と働き方・働く場に関する共同研究・効果検証などに携わる。2022年より現職。講演会の講師、研究誌・ウェブでの情報発信なども手がける。博士(工学)、一級建築士。著書に『オフィスはもっと楽しくなる』(プレジデント社)

「40年以上にわたり空間の改善や効果的な働き方について調査・研究を行ってきました。働き方改革に注目が集まった頃からは、『ツール・環境・制度』が三位一体で『人』を支えていくという、『人』を中心に据える形で働き方を捉えています。自社の働き方も、この考え方に基づき改革を続けています」

実際に新しい働き方に挑戦するため、ミーティングスペースや集中スペース、協業スペース、カフェスペースなどさまざまな空間を設けた「ラボオフィス」では、社員たちが日々「ABW(Activity Based Working)」(※1)を実践している。ここで得た知見や各種の調査研究は、顧客提案に活用するほか、自社のホームページでも一部公開している。

※1 仕事の内容に合わせて自由に場所を選べる働き方。近年、国内でも普及が進んでいる

オカムラのラボオフィス

例えば、社内で立って行う「立ち会議」を導入してアンケートを取ったところ、会議が「はかどった」「ややはかどった」と回答した参加者は合わせて約7割に上った。立っていると効率よく会議が進むよう努めるようになり、時短につながるらしい。発言量や会話量が増えると感じた参加者も多かったという。これは職員会議が多い学校現場でも、早く帰るための方策として取り入れやすいかもしれない。

同社が実践・推奨しているABWに関しても、一定の効果が確認されている。113人を対象に行った2018年の同社調査では、ABWについて「集中できる」(62%)、「仕事の効率が上がる」(53%)などの回答が得られた。

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