「テクノロジーを活用した障害者の支援」を始めた理由
「眼科医」としてキャリアをスタートし、早くからiPhoneやiPadなどを活用して視覚障害者や発達障害者の支援に取り組んできた三宅琢氏。さらには、労働者のヘルスケア教育を行う「産業医」、分野横断的な対話を通じて社会課題の解決を目指す「社会医」としても活動しており、そのフィールドは学校現場にも広がっている。
そんな珍しいキャリアが注目される三宅氏だが、「すべての活動はつながっている」と言う。その出発点は、高校時代にさかのぼる。
「同級生がある日、網膜色素変性症という進行性の難病のため『将来、失明する』と医師に告げられ、自ら命を絶ちました。私は眼科一家に生まれたので幼い頃から眼科医を目指してはいましたが、それ以来、この眼疾患を治したいと切実に思うようになりました」
その後、目標どおり眼科医になったが、時を経ても網膜色素変性症の治療法は確立されないまま。ちょっとした不調から眼科に行ったところ失明宣告され、患者が絶望するという状況は変わっていなかった。
「日本人の視覚障害の原因疾患の第2位は網膜色素変性症で、その数は少なくないのですが、当時は失明宣告とケアをつなげるサポートが今以上にありませんでした。一方、スマホやタブレット端末には、視覚障害者の利用を前提としたアクセシビリティー機能が備わっている。簡単に見たいものを拡大したりテキストを読み上げたりしてくれるのですが、こうした便利なデジタルツールを知らずに苦しんでいる“情報障害”というべき患者さんが多いことに気づきました。眼科外科医として病気は治せないにしても、テクノロジーを利用すれば患者さんを苦しみから救うケアはできるかもしれない。そう考え、『治らない患者さんだけを診る眼科医になろう』と思ったのです」
ちょうどその頃、三宅氏は産業医という職業に出合う。産業医は健康教育や病気予防など、働く人たちのケアを中心に行う仕事だ。これも「苦しみから救うケア」という理想の仕事に近いと感じた。
三宅氏がロールモデルとするのは、ユーモアによるユニークな治療で人々を癒やしてきたパッチ・アダムス。映画の主人公のモデルにもなった実在の医師で、ウェルビーイングの実践家として知られる。そんな彼の存在も大きく、三宅氏は転身を決意。2012年に起業し、産業医として活動しながら、視覚障害者にテクノロジーを活用したケアを行うようになっていく。
（写真：三宅琢氏提供）
そんな中、東京大学先端科学技術研究センター教授の中邑賢龍氏（現・シニアリサーチフェロー）から声がかかり、「異才発掘プロジェクトROCKET」の立ち上げに参加、学校教育における発達障害のある子への合理的配慮なども研究するようになる。また同じ頃、診療報酬改定でロービジョン検査判断料が新設されたことから、全国の眼科医からICT機器を活用したケアを教えてほしいとオファーが殺到した。
分野横断的な対話で課題解決を図る「社会医」の仕事とは？
眼科医、産業医、障害者支援と活動が広がる中で、三宅氏は「近年の問題の多くの要因は同じだということに気づいた」と話す。学校での不登校やいじめ、企業でのハラスメント、視覚障害者の引きこもり、老人ホームでの虐待など、枠組みが違うだけで問題の要因は同じだという。
「共通して何らかの制約を受けた空間の中で上下関係があり、バランスが崩れていくんです。これは分野横断的に見てきたからこそ、わかったこと。そこで、ある分野の解決策を応用すれば、別の分野の課題を解決できるのではないかと考え、異分野の人たちが対話する場をつくることにしました。私はファシリテートするだけですが、成功事例が共有されると実際に課題は解決していきます。どの分野も適切な情報にたどり着けないがために解決できない問題があまりにも多い。しかし情報をつなぎ合わせれば“情報障害”は改善し、解決策が見えてくるのです」
海外では患者の課題解決のために社会参加の機会を提供するなどの“社会的処方”を行う仕事があることから、現在は「社会医」と称してこの活動を展開する。
代表的な事例は、2017年にオープンした神戸アイセンター病院の仕事だ。エントランスの一角となる「ビジョンパーク」のデザインのコンセプト設計を任された。
「目の病気に特化した総合病院の建設に当たり、失明宣告を受けた患者さんが元気になる空間をつくってほしいという依頼でした。そこで、患者さんや医師などの当事者と建築家、音響デザイナー、ブックディレクター、全盲のクライミングウォールの選手などを集め、対話の機会を設けることにしたのです」
対話を始めると、「なぜ人は病院へ行くと調子が悪くなるのか」という問いが出てきた。すると、建築家が「病院建築は牢屋の構造と同じですからね」と指摘。病院の目的は事故なく管理運営をすることにあり、管理者のための空間になっているから患者は元気になれないというのである。
「そこで当事者の患者さんに意見を聞くと、想定外のアイデアがたくさん出て、結果的に手すりがなく段差がたくさんある建物ができました。バリアフリーの安全な建物と外の環境とのギャップが大きすぎるために、視覚障害者が外出しにくくなっている現状から、あえてビジョンパークも外界に近い空間にしたのです」
（撮影：千葉正人）
ビジョンパークでは今、患者たちがおしゃべりや読書、運動などをして楽しく過ごしているそうだ。しかしオープンから5年経ってわかったことは、医療者がいちばん喜んでくれていることだという。
「失明宣告をする医療者も苦しかったのです。『ビジョンパークがあるから大丈夫』と医師も患者も思えるようになってみんながハッピーという状態、つまりウェルビーイング向上につながった事例です」
現在、日本でもウェルビーイング向上が推進されているが、ウェルビーイングとは「簡単に言えば『調子がいい状態』」（三宅氏）だ。人の価値観や状況は多様であり、「みんなの調子がいい状態」をつくるには、それぞれの権利主張を聞きながら対立構造を調整し、仕組みをアップデートしていくことが必要だという。「だからこそ、当事者を入れてみんなで話すことが大切。この解決手法はどの領域でも応用できる」と三宅氏は確信している。
「産業保健」や「特別支援教育」で蓄積された知見の活用を
三宅氏はROCKETのプロジェクトリーダーだった福本理恵氏と3年前に会社を立ち上げ、個別最適な学びと就労をサポートする事業にも携わる。また、学校で出前授業をしたり、沖縄県の教員とメンタルヘルスの課題について対話の場を持ったりと、学校との関わりも増えているが、学校現場のウェルビーイング向上についてはどう考えているのか。
（写真：三宅琢氏提供）
「やはりポイントは、学校の中で閉じないこと。各校長が学校間交流を進めると同時に、違う分野の話も聞いて参考になることを実践していく。そして労働時間を適正化し、教員のメンタルヘルスケアも進めることが必要でしょう。とくに今課題となっているメンタルの不調は、産業保健の知見の導入で確実に減っていくはず。教員自身が自分のケアと体調管理の方法を知ること、管理職が上手な声がけをして不調の予兆を見逃さないこと、そして休職者が復職しやすい仕組みをつくることが重要です」
また、個性に合った学び方を認めることが、子どもたちのウェルビーイングにつながっていくと強調する。
「子どもたちは、きっと成長の過程で自己肯定感を削られてしまうからウェルビーイングではなくなっていくので、自分の素質に自信が湧くような学校教育が必要です。これまでの学校は病院の構造と同様に管理者本位でしたが、子どもたちに学び方の裁量権を与えてあげるのです。ノートを取る子もいれば、録音や録画を活用して学ぶ子もいるといった個別最適な学びは、1人1台のGIGA端末があるのですから可能なはずです」
しかし、教育現場でのICT機器の活用に対する理解は進んでいるとは言いがたい。三宅氏は、「合理的配慮の面でも、先生はICT機器でどんなケアができるか知らず、子どもたちもICT機器を使ってよいという権利さえ知らない状態」だと指摘する。そのためICT機器の安全運用のノウハウもセットにし、教員と子ども双方のリテラシーを上げることが課題だという。
「実は、ICT機器を活用した個別最適な学びの知見は特別支援教育の場に蓄積されており、それを通常学級に生かせば現場は一気に変わると思います。全員がGIGA端末を使ってどんな学び方をしてもよいとなれば、意欲的に学び始める子はたくさん出てくるはず。そのためにも子どもの多様性を理解し、個別最適な学び方をアセスメントするスキルを教員が持つべきで、評価の新たなフレームも構築する必要があるでしょう。当然それだけの改革には教員のメンタルケアや働きやすい環境設定も両輪で行わなければいけません」
三宅氏はこれまで異分野の人々をつなげてきたが、インクルーシブ教育についても「大事なのは交ぜること」と言い、学校の中はもちろん、地域と教育が結び付いていくことが重要だと語る。
「戦後の日本は、通常学級と特別支援学級を分けたことにより、通常学級で育った子が社会に出たときに障害者にどう声をかければいいのかわからないという状況を生み出しました。しかし、江戸時代などはまさに多様性にあふれSDGsの考え方が存在していた社会でしたし、日本は本来、交ざり合うことに理解がある国。西欧とは異なり、個のウェルビーイングと集団のウェルビーイングの調和がベースになっている国民性なのですから、今こそ地域の高齢者たちと対話し、日本の文化や価値観のよさを再解釈して次世代の教育を考えるべきではないでしょうか」
まさに次期教育振興基本計画（答申）で示された「日本発の調和と協調に基づくウェルビーイング」の重要性を説く三宅氏。地域でのつながりはキャリア教育にもつながると話す。
「会社員を前提に進路を考えがちですが、世の中にはさまざまな職業の人たちが力を発揮して生活していますよね。地域を通じてそうしたキャリアの多様性を知っていれば、受験などでつまずいたときにひどく落ち込むこともありません。学校教育は今、あらゆる前提を疑い、問い直していく作業が必要ではないでしょうか」
医師、医学博士、眼科専門医、労働衛生コンサルタント、メンタルヘルス法務主任者
2012年東京医科大学大学院修了。視覚障害者や発達障害者へのICT活用を処方する「眼科医」、障害者を含むすべての労働者のヘルスケア教育を行う「産業医」、医療・教育・福祉など分野横断的に社会課題を対話で解決する「社会医」と、3つのスタイルで人と社会のウェルビーイング向上を目指して活動。Studio Gift Hands 代表取締役。SPACE 共同創業者。公益社団法人NEXT VISION 理事。東京大学未来ビジョン研究センター 客員研究員
（写真：三宅琢氏提供）
（文：國貞文隆、編集部 佐藤ちひろ、注記のない写真：梅谷秀司撮影）
