オフィスづくりのプロが考える、教員の生産性を上げる「職員室改善」のヒント 「ABW」の要素でコミュニケーションが変わる

生産性を上げる「立ち会議」や「ABW」
大手オフィス家具メーカーとして知られるオカムラ。オフィスに限らずさまざまな空間づくりを行っているが、実はそれだけではない。1980年に「ワークデザイン研究所」を立ち上げ、オフィスを中心に学校や病院、研究施設なども“働く場”と捉えて多様な研究を行ってきた。同研究所所長の森田舞氏は、次のように説明する。

オカムラ ワークデザイン研究所 所長
岡村製作所(現・オカムラ)入社後、製品の企画開発担当を経て、大学や社外の専門家と働き方・働く場に関する共同研究・効果検証などに携わる。2022年より現職。講演会の講師、研究誌・ウェブでの情報発信なども手がける。博士(工学)、一級建築士。著書に『オフィスはもっと楽しくなる』(プレジデント社)
「40年以上にわたり空間の改善や効果的な働き方について調査・研究を行ってきました。働き方改革に注目が集まった頃からは、『ツール・環境・制度』が三位一体で『人』を支えていくという、『人』を中心に据える形で働き方を捉えています。自社の働き方も、この考え方に基づき改革を続けています」
実際に新しい働き方に挑戦するため、ミーティングスペースや集中スペース、協業スペース、カフェスペースなどさまざまな空間を設けた「ラボオフィス」では、社員たちが日々「ABW(Activity Based Working)」(※1)を実践している。ここで得た知見や各種の調査研究は、顧客提案に活用するほか、自社のホームページでも一部公開している。
※1 仕事の内容に合わせて自由に場所を選べる働き方。近年、国内でも普及が進んでいる

例えば、社内で立って行う「立ち会議」を導入してアンケートを取ったところ、会議が「はかどった」「ややはかどった」と回答した参加者は合わせて約7割に上った。立っていると効率よく会議が進むよう努めるようになり、時短につながるらしい。発言量や会話量が増えると感じた参加者も多かったという。これは職員会議が多い学校現場でも、早く帰るための方策として取り入れやすいかもしれない。
同社が実践・推奨しているABWに関しても、一定の効果が確認されている。113人を対象に行った2018年の同社調査では、ABWについて「集中できる」(62%)、「仕事の効率が上がる」(53%)などの回答が得られた。