大阪の基幹病院を襲ったサイバー攻撃の深刻度 病院の電子化進むがセキュリティ費用が重荷に

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大阪の基幹病院がサイバー攻撃で機能不全に陥っている。電子カルテなど病院の電子化が進む中、セキュリティ対策は待ったなしだ。

大阪急性期・総合医療センター
10月31日にサイバー攻撃を受けた大阪市の大阪急性期・総合医療センター。緊急以外の手術や新規の外来診療を停止するなど大きな影響が出ている(記者撮影)

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「無関係な人の命が関わる病院を狙うなんて、最悪、最低やわ」

大阪急性期・総合医療センター(大阪市住吉区)を母の付き添いで訪れていた女性は憤る。

同病院は10月31日にサイバー攻撃を受け、電子カルテや薬の処方、それに会計といった病院経営に欠かせない基幹システムがダウン。外来患者の新規受付をストップしたほか、11月9日時点までに80件近くの手術を中止し、近隣の病院に転院する患者もいるなど、影響は甚大だ。

先述の女性は、がんが再発した母親に新たな薬を処方してもらうため、サイバー攻撃の翌日に病院を訪れた。しかし、電子カルテが使えず、医師が患者の副作用リスクなどを正確に判断できないことから、新たな処方は延期され、現在服用している薬を追加でもらうこととなった。

「12月に予約をとったが、その時に(新たな)薬が処方できるかわからないと言われた」と不安そうに話す。

高度救命救急センターの役割果たせず

大阪急性期・総合医療センターは、床数は約900床、職員数約1500人という大規模な病院だ。加えて、大阪府で唯一の基幹災害医療センターかつ、府内に3カ所ある高度救命救急センターの1つを担う、まさに地域医療の要でもある。

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